2002/01/30●公明新聞より
日本アレルギー学会の石川理事長が講演
治療の現状と課題学ぶ／党対策プロジェクト
　公明党アレルギー疾患対策プロジェクト（座長＝青山二三衆院議員）は二十九日、衆院第一議員会館で、日本アレルギー学会の石川哮理事長を講師に、アレルギー疾患治療の現状と課題について学んだ。
　席上、石川氏は「アレルギー疾患の免疫療法には、治療用アレルゲン（アレルギーの原因物質）を用いているが、他の製品に比べて採算性に乏しいという理由から、国内の製薬会社による製造販売の継続が危ぶまれている」と指摘。治療用アレルゲンの安定供給を確保するため、（１）アレルゲン製品に対する薬価基準の見直し（２）輸入アレルゲンを用いた診療への医療保険の適用――などの必要性を強調した。
　また、石川氏は公明党が昨年四月に発表した「アレルギー制圧１０カ年戦略」の策定などを柱とする政策提言について、「全体的にすばらしい計画。これが実現すれば相当数のアレルギー患者の根本治療が進められる」と評価。その上で、臨床研究プロジェクトに対する財政的支援、専門医の養成など、具体的な取り組みに期待を寄せた。